Aichi brand

生産用機械器具

旭サナック株式会社

ISO9001、14001 JIS Q 9001、14001

塗装機械・圧造機械・洗浄装置のトップメーカー

(左上から時計回りに)静電ガン、パーツフォーマ、静電誘因ノズル、精密コーティング装置

顧客とともに製品や技術をブラッシュアップ

顧客の課題、問題解決のために、事業ごとに技術センター
を設置し、試作、各種実験、機械、機器の品質・機能検査
の実施が可能な体制を完備している。また、最新技術情報
を提供するセミナーや金型設計の基礎知識習得を図る技術
スクールなどを定期開催し、顧客の技術者育成にも貢献し
ている。

戦前から現在まで、時代に即応したものづくりで進化

 1942年、海軍向け銃弾の製造を目的とした兵器工場として創業。戦後、織物機械、紡績機械などの事業活動を経て、1958年に塗装機械、翌1959年に圧造機械の各事業を立ち上げ、経営の二本柱として着実に事業展開を進めてきた。両事業はそれぞれの市場で高いシェアを保有しており、海外市場にも多数の納入実績(約40カ国)を持ち、欧・米・中・タイにサービス拠点を設立、メンテナンス体制の充実を図っている。
 1996年には、洗浄装置と精密コーティング機器を事業の中心とするニューコンポーネント事業を第3の柱として設立。電子デバイス業界の拡大に呼応してシェアを伸ばしている。

徹底した研修で確かな技術力を獲得

高精度な機械づくりには確かな技能が不可欠である。2005年に高度熟練技能者の育成を目的として「旭・技能塾」を設立。新卒入社社員を対象として完全オフラインで2年間、基礎技能となる汎用旋盤などの操作から、刃具、治工具の製作、複合加工機やマシニングセンターの操作やプログラミングまで、座学と実習を交えた研修を実施している。

環境対応型の製品開発、マーケティング活動を推進

 「塗装機械事業」では、VOC規制対応、CO2排出量削減など、環境影響の低い製品に対する市場ニーズに対応し、機械のみならず、最適な塗装環境や条件など、ハード・ソフト両面に関する技術開発を最重点に展開。塗料に静電気を効率よく帯電させ、被塗装物に接近した塗料粒子を静電気で付着させる静電式塗装機は業界内でも高評価だ。また、静電効果(高塗着効率)と高塗膜品質(静電反発の制御)の両立を可能とする独自技術「デュアル電界方式」により、人と地球にやさしい粉体塗装への転換を牽引している。
 金属に圧力を加え塑性変形をさせる圧造加工は、切削加工と比較して切粉を出さずに高速で生産が可能。「圧造機械事業」はネジ、ボルトを主に生産する圧造機械「ヘッダー」において世界市場で高いシェアを獲得しており、自動車を中心とした複雑形状、高精度なパーツ生産への拡大に対応して、多工程圧造機械「パーツフォーマ」のシリーズ化も推進。「ニューコンポーネント事業」では、電子デバイスの製造工程に欠かせない超高圧マイクロジェット精密洗浄装置と、精密コーティング装置の開発においては塗装機械で培った霧化技術をベースに製品化。洗浄液を微粒化し、高速かつ高密度に連続衝突させ、その衝突エネルギーで洗浄する精密洗浄機器を商品化し、バリエーションを拡充している。

アフターまで充実したサービス

アフターまで充実したサービス

アフターサービス体制も充実。修理対応だけでなく定期メンテナンスやオーバーホール、機械・機器の点検、診断・予防保全のサービスを展開。顧客の安定生産をバックアップしている。

イノベーション

 2022年に発売を開始した粉体塗装機「EcoDual」は、同社の独自技術であるデュアル電界方式に対するハード・ソフト両面における技術開発の差別化がポイント。
 使いやすい操作パネルのレイアウトやボタンのイラスト表示、カラーリングなど、工業デザインスクールで研修した若手社員が設計、日刊工業新聞社主催のデザイン賞を受賞した。

機械工業デザイン賞 IDEA
審査委員会特別賞を受賞した「EcoDual」

Message

「企業は人なり」。会社を支えているのは間違いなく人であると強く感じています。当社が持続的な成長をしていくためには人への投資が必須となります。ダイバーシティ、ワーク・ライフ・バランスなど、働く環境の向上に会社を挙げて取り組んでいきます。

代表取締役社長
服部 修一


Company Profile

旭サナック株式会社
本社/愛知県尾張旭市旭前町新田洞5050番地
電話/0561-53-1212
代表取締役社長/服部 修一
設立/1942年
従業員数/508人(2023年5月期)
売上高/147億7,200万円(2023年5月期)
国内拠点数/11ヶ所
海外拠点数/4ヶ所
URL/https://www.sunac.co.jp
インターンシップあり
働きやすさアピール/新卒・中途・社食・車・住宅・産/育・文系・研修
主な海外取引先

経営基本方針 技術創造企業として国際社会に貢献する